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04月22日朝日新聞デジタル朝刊記事一覧へ(朝5時更新)

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武田薬品工業

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  • 武田薬品工業(2015年12月01日 朝刊)

    1781年、大阪・道修町で和漢薬の販売で創業。薬づくりは1895年から。国内最大手だが、世界では15位前後。糖尿病や高血圧、消化器系の薬が強い。医師の処方箋(せん)がいらない一般医薬品では、栄養ドリンク剤「アリナミン」や風邪薬「ベンザ」などがある。社長はフランス人のクリストフ・ウェバー氏。

  • 世界エイズ・結核・マラリア対策基金(世界基金)(2010年09月08日 夕刊)

    発展途上国の3大感染症対策を支援するため、国際社会から資金を調達。途上国が自ら行う予防・治療・ケア事業の費用を提供する。00年のG8九州沖縄サミットで日本が提唱し、02年にスイスに設立された。日本は有力な資金提供国。*主催世界エイズ・結核・マラリア対策基金、マグナム・フォト、日本国際交流センター/世界基金支援日本委員会、朝日新聞社後援外務省、厚生労働省特別協賛武田薬品工業協賛全日本空輸協力動く→動かす/STANDUPTAKEACTION、AIDS&Society研究会議/ProjectRing、エイズ予防財団、日本HIV陽性者ネットワーク・ジャンププラス

  • 移転価格税制(2012年05月09日 朝刊)

    国内企業が海外の関連企業との取引を通じ、法人所得を意図的に海外に流出させるのを防ぐ制度。海外の関連企業との取引で、取引価格を低く抑えるなどして、国内で課税されるはずの所得を圧縮した場合、通常の取引価格で取引したとみなし、課税し直す。最近では武田薬品工業やデンソーがこの制度によって申告漏れを指摘された。武田のケースでは国税局が同社の異議を認め、課税の一部を取り消した。

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買収、武田のライバル撤退 武田株は年初来安値 欧州製薬大手(2018/4/21)

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  • 武田薬品工業の主な買収案件と営業損益の推移
  • 協定書を持ち、記念撮影におさまる園田裕史・大村市長(中央)と製薬会社6社の担当者=大村市幸町の市コミュニティセンター
  • 朝日新聞の取材に答えるビル・ゲイツ氏=米ワシントン州カークランド、ジョン・ロック氏撮影
  • インタビューに応じる武田薬品工業のクリストフ・ウェバー社長=25日、スイス東部ダボス、松尾一郎撮影
  • クリストフ・ウェバー社長
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