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04月02日朝日新聞デジタル朝刊記事一覧へ(朝5時更新)

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甲状腺がん

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  • 甲状腺がん(2014年03月08日 朝刊)

    国内では年約1万2千人が発症。9割は進行がゆっくりで、死亡する恐れが少ないタイプ。若い時になるのは大半がこのタイプだ。早く見つけて早く治療をすればよいとは必ずしも言えない。治療の基本は手術で、甲状腺の近くにある発声に関わる神経を傷つける恐れがあり、全摘すれば甲状腺ホルモンの補充が生涯必要になるからだ。

  • 安定ヨウ素剤(2014年07月18日 朝刊)

    放射性ヨウ素が体内に入る前に飲むことで、甲状腺がんの発生を抑える効果がある。薬事法では劇薬に指定され、副作用のおそれもある。原子力規制委の指針では、5キロ圏内のPAZでは原則、医師による説明会をへて事前配布、5〜30キロ圏内のUPZでは事故後に医師や薬剤師、訓練を受けた自治体職員らが配布する。両地域の自治体などに149万錠が配備されている。

  • 福島県民健康管理調査(2011年10月28日 朝刊)

    3月11日の震災発生から7月1日までの間、福島県内に住んでいたり、通勤、通学していたりした人のほか、震災後2週間以内に滞在していた人などが対象。出張などで一時的に滞在した人も、希望すれば対象になる。問診票調査で一人ひとりの被曝線量を推計するほか、4月1日時点で18歳以下だった約36万人については甲状腺がん検査を生涯にわたり実施。全県民の調査記録を保存する手帳「健康管理ファイル」も作る。

最新ニュース

記者会見する甲状腺検査評価部会の清水一雄部会長(中央)ら=福島市杉妻町

福島)甲状腺検査「勧めることが望ましい」 県評価部会(2015/03/25)

 東京電力福島第一原発事故に伴う甲状腺検査のあり方などにつき、県の評価部会は24日、中間報告をまとめた。必ずしも治療の必要がない過剰診断が起きている可能性が高いとの意見が出たが、被曝(ひばく)した事実[続きを読む]

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  • 記者会見する甲状腺検査評価部会の清水一雄部会長(中央)ら=福島市杉妻町
  • ウクライナ放射線医学中央研究所のディミトリ・バジーカ所長
  • NPO法人「コミュニティちゃばたけ」の3歳児託児教室「さくらんぼ」で、庭に積もった雪で遊ぶ子どもたち=福島県川俣町、関田航撮影
  • 問診票に沿って、保健師(左)が住民と面談した=21日午前、泊村の泊村堀株地区集会所、山本裕之撮影
  • 朝日新聞のインタビューに答えるキース・ベーバーストック博士=東京・内幸町、本田雅和撮影
  • 「原発事故後の不安が家族の潜在的な問題を明らかにして、結果的に前に進めるようになった親子もいます」=福留庸友撮影
  • 第10回永井隆平和記念・長崎賞を受賞した丹羽太貫さん=福島県立医科大提供

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