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06月22日朝日新聞デジタル朝刊記事一覧へ(朝5時更新)

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白血病

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  • HTLV—1(ヒトT細胞白血病ウイルス1型)の感染(2010年10月21日 朝刊)

    母乳による感染が6割以上を占め、約2割が性交渉によるとの報告がある。ATLは潜伏期間40〜60年で約5%が発症。追跡調査では発症した人の半数が13カ月までに亡くなった。昨年、浅野史郎前宮城県知事が緊急入院し話題になった。歩行や排尿に障害が出る難病HAMの発症率は約0・3%。40代で発症する人が多いが10代の発症例もある。

  • 原爆症認定の新旧基準と集団訴訟(2008年08月04日 朝刊)

    原爆症は、原爆の放射線が原因で発病するか治癒能力が低下した(放射線起因性)、医療が必要な状態にある(要医療性)の2要件を満たす人に対し厚生労働相が認定する。月額約13万7千円の医療特別手当が支給される。厚労省は従来、爆心地からの距離を基に被爆者が浴びた放射線量(被曝線量)を算出、年齢なども加味して発病に影響した「原因確率」を導き出し、10%以上であれば事実上機械的に認定していた。4月からの新基準では、がん、白血病、心筋梗塞(こうそく)などの5疾病のいずれかを発症し、被爆状況が一定の条件を満たせば自動的に認める「積極認定」とした。あてはまらない人は既往症や生活歴なども考慮し、個別に「総合判断」する。一方、認定申請を却下された被爆者305人が03年から処分取り消しを求めて全国17地裁に提訴。国は10連敗中。

  • 原爆症認定の新旧基準(2008年10月13日 朝刊)

    原爆症は、原爆の放射線が原因で発症した病気やけがで、治療が必要な人を厚労相が認定し、月額約13万7千円の医療特別手当を給付する。従来は、爆心地からの距離を元に、被爆者が浴びた放射線量を算出、年齢なども加味して発病に影響した確率を導いて機械的に認定していた。被爆者の実態に沿うために4月から始まった新基準では、爆心地から3.5キロ以内で直接被爆▽原爆投下から100時間以内に爆心地から2キロ以内に入市、または2キロ内に1週間滞在するのいずれかの条件を満たし、5疾病(がん、白血病、副甲状腺機能高進症、放射線白内障、心筋梗塞)を発症した人を「積極認定」とした。

最新ニュース

核大国のヒバクシャも訴える(核禁止条約への道)(2017/6/21)

 核兵器禁止条約への潮流を決定づけたのは、2014年にオーストリア・ウィーンで開かれた第3回「核兵器の人道的影響に関する国際会議」だ。過去2回は不参加だった核保有国・米国の政府代表も初めて参加したが、[続きを読む]

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  • 核兵器の人道的影響に関する国際会議で、核実験による健康被害と核兵器禁止を訴えるミシェル・トーマスさん=2014年12月8日、ウィーン、田井中雅人撮影
  • 長崎の被爆者らを前に、核兵器禁止条約の意義について語る朝長万左男さん=11日、長崎市
  • アダム・ウェスト氏
  • 三重大講師・小埜(おの)良一さん
  • 長崎地裁に入る原告団の崎山昇さん(左)と野口伸一さん(左から3人目)
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