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06月26日朝日新聞デジタル朝刊記事一覧へ(朝5時更新)

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自然エネルギー

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  • 自然エネルギー(2014年02月16日 朝刊)

    風力や地熱、太陽光など発電に使える資源で、再生可能エネルギーとも呼ばれる。自然エネで発電した電気を電力会社が一定価格で15〜20年間買い取る「固定価格買い取り制度」が2012年に始まり、広がった。まだ国内の全発電量の1割に満たない。原発が1カ所で大量に発電する「一極集中型」なのに対し、各地で生かせる「分散型」のエネルギー源として自治体が注目する。

  • 自然エネルギーの固定価格買い取り制度(2012年07月02日 朝刊)

    自然エネルギーで発電した電気を全量、固定価格で買い取る。買い取り額は太陽光が1キロワット時当たり42円(出力10キロワット以上)、風力が23・1円(同20キロワット以上)、地熱が27・3円(同1・5万キロワット以上)などとされた。買い取り費用は電気利用者への賦課金で賄われ、1キロワット時当たり0・22円が電気料金に上乗せされる。1カ月で300キロワット時の電気を使う平均的な家庭で66円の上乗せとなり、既存の太陽光発電買い取り制度の上乗せ分を加えると、東京電力管内で84円、中部電力管内で99円が上乗せとなる。

  • グリーン電力証書(2009年10月29日 朝刊)

    原子力や火力で発電しても、自然エネルギーから得た電力でも、電力としての価値に差はない。だが自然エネルギーは発電時に二酸化炭素の排出が少なく、地球温暖化につながりにくい。こんな環境面の価値を生かそうと、第三者機関「グリーンエネルギー認証センター」が自然エネルギーの発電者を認証。証書を購入すれば、消費電力の中からその分だけ自然エネルギーを使ったとみなせる。公表も出来る。身近な環境貢献策で、二酸化炭素の排出量取引と似ている。

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ベラルーシのリクビダートルでつくる「チェルノブイリ傷病者の会」メンバー。かつての事故処理作業で、全員が「鉄の味」を経験した=2016年3月、ミンスク、杉本康弘撮影

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  • 山口祥義知事(右)に署名を手渡す「脱原発佐賀ネットワーク」の豊島耕一氏と野中宏樹氏=県庁
  • 「復興への提言」
  • 店舗兼住宅の屋上に設置した太陽光パネルについて話す原尚美さん(左)と田島和夫さん=練馬区栄町

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