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01月17日朝日新聞デジタル朝刊記事一覧へ(朝5時更新)

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自然エネルギー

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  • 自然エネルギー(2014年02月16日 朝刊)

    風力や地熱、太陽光など発電に使える資源で、再生可能エネルギーとも呼ばれる。自然エネで発電した電気を電力会社が一定価格で15〜20年間買い取る「固定価格買い取り制度」が2012年に始まり、広がった。まだ国内の全発電量の1割に満たない。原発が1カ所で大量に発電する「一極集中型」なのに対し、各地で生かせる「分散型」のエネルギー源として自治体が注目する。

  • 自然エネルギーの固定価格買い取り制度(2012年07月02日 朝刊)

    自然エネルギーで発電した電気を全量、固定価格で買い取る。買い取り額は太陽光が1キロワット時当たり42円(出力10キロワット以上)、風力が23・1円(同20キロワット以上)、地熱が27・3円(同1・5万キロワット以上)などとされた。買い取り費用は電気利用者への賦課金で賄われ、1キロワット時当たり0・22円が電気料金に上乗せされる。1カ月で300キロワット時の電気を使う平均的な家庭で66円の上乗せとなり、既存の太陽光発電買い取り制度の上乗せ分を加えると、東京電力管内で84円、中部電力管内で99円が上乗せとなる。

  • グリーン電力証書(2009年10月29日 朝刊)

    原子力や火力で発電しても、自然エネルギーから得た電力でも、電力としての価値に差はない。だが自然エネルギーは発電時に二酸化炭素の排出が少なく、地球温暖化につながりにくい。こんな環境面の価値を生かそうと、第三者機関「グリーンエネルギー認証センター」が自然エネルギーの発電者を認証。証書を購入すれば、消費電力の中からその分だけ自然エネルギーを使ったとみなせる。公表も出来る。身近な環境貢献策で、二酸化炭素の排出量取引と似ている。

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「KAWAKAMI IDEA FOREST アイデアコンテスト2018」2018年2月18日(日)開催 [長野県川上村役場](2018/1/16)

リリース日:2018年01月16日リリース発行企業:長野県川上村役場クラウドワークスが企画の募集を全面支援地方自治体と企業が連携したアイデアコンテスト募集期間:2017年12月20日(水)&#…[続きを読む]

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写真

  • 2019年11月の完成を目指し、建設が進む新国立競技場=5日午前、東京都新宿区、朝日新聞社ヘリから、仙波理撮影
  • 昨年末から売電を開始した県農民組合主導のメガソーラー発電所=十和田市相坂の高見地区
  • 記者会見で、質問に答える小泉純一郎元首相(右端)。左端は細川護熙元首相=10日午後、東京・永田町、岩下毅撮影
  • 「原発ゼロ・自然エネルギー基本法案」発表記者会見で、質問に答える小泉純一郎元首相(右端)。左端は細川護熙元首相=10日午後1時33分、東京・永田町の衆院第1議員会館、岩下毅撮影
  • 新国立競技場の建設現場で使われていたコンクリート型枠の合板には、マレーシア・サラワク州のシンヤン社のロゴがあった(昨年4月、環境NGO提供)
  • 会津盆地の田園風景=映画「おだやかな革命」から、渡辺智史監督提供
  • 東京五輪・パラリンピックの6分野の調達基準
  • 2019年11月の完成を目指し、建設が進む新国立競技場=5日午前、東京都新宿区、本社ヘリから、仙波理撮影
  • 池澤夏樹さん=(C)KazuhikoWashio
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