メインメニューをとばして、このページの本文エリアへ

08月18日朝日新聞デジタル朝刊記事一覧へ(朝5時更新)

新着記事一覧へ

自然エネルギー

関連キーワード

  • 自然エネルギー(2014年02月16日 朝刊)

    風力や地熱、太陽光など発電に使える資源で、再生可能エネルギーとも呼ばれる。自然エネで発電した電気を電力会社が一定価格で15〜20年間買い取る「固定価格買い取り制度」が2012年に始まり、広がった。まだ国内の全発電量の1割に満たない。原発が1カ所で大量に発電する「一極集中型」なのに対し、各地で生かせる「分散型」のエネルギー源として自治体が注目する。

  • 自然エネルギーの固定価格買い取り制度(2012年07月02日 朝刊)

    自然エネルギーで発電した電気を全量、固定価格で買い取る。買い取り額は太陽光が1キロワット時当たり42円(出力10キロワット以上)、風力が23・1円(同20キロワット以上)、地熱が27・3円(同1・5万キロワット以上)などとされた。買い取り費用は電気利用者への賦課金で賄われ、1キロワット時当たり0・22円が電気料金に上乗せされる。1カ月で300キロワット時の電気を使う平均的な家庭で66円の上乗せとなり、既存の太陽光発電買い取り制度の上乗せ分を加えると、東京電力管内で84円、中部電力管内で99円が上乗せとなる。

  • グリーン電力証書(2009年10月29日 朝刊)

    原子力や火力で発電しても、自然エネルギーから得た電力でも、電力としての価値に差はない。だが自然エネルギーは発電時に二酸化炭素の排出が少なく、地球温暖化につながりにくい。こんな環境面の価値を生かそうと、第三者機関「グリーンエネルギー認証センター」が自然エネルギーの発電者を認証。証書を購入すれば、消費電力の中からその分だけ自然エネルギーを使ったとみなせる。公表も出来る。身近な環境貢献策で、二酸化炭素の排出量取引と似ている。

最新ニュース

台湾停電、総統が謝罪 脱原発に経済界批判(2017/8/17)

 台湾全域で15日、全世帯の半数が影響を受ける大規模な停電が起き、蔡英文(ツァイインウェン)総統は16日、「不便と不安をもたらし、おわびする」と謝罪する談話を公表した。停電の背景には逼迫(ひっぱく)す[続きを読む]

写真

  • 停電した台北市内で15日夜、営業する弁当店。客が携帯電話の明かりをかざし、店員の手元を照らしていた=台湾・中央通信社提供
  • 再生エネによる地域への貢献策の事例
  • 被爆者代表の深堀好敏さんの要望で、平和祈念式典のパンフレットには被爆後の浦上天主堂の写真が掲載された。深堀さんは被爆翌日、天主堂が炎上するのを目撃した=1945年10月、林重男氏撮影(長崎原爆資料館提供)
  • 被爆者代表の深堀好敏さん
!

紙面イメージの「地域面」がさらに充実したものになりました

!

デジタルコース・ダブルコースもドコモケータイ払いに対応しました

注目コンテンツ