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10月21日朝日新聞デジタル朝刊記事一覧へ(朝5時更新)

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超音波

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  • 妊婦健診(2011年05月14日 朝刊)

    母子の健康状態を確認するため、問診や血液検査、超音波検査などがある。費用は1回あたり数千〜1万円程度。医療保険の適用外で妊婦の自己負担となっていたため、国は少子化対策の柱として2007年度から5回分を無料化。08年度の第2次補正で14回分を公費負担するようにした。ただ、地方交付税の使い道は自治体が独自に決められるため、実際に健診に使われる額は自治体で異なる。市町村は妊婦に対し、「妊婦健康診査補助券(金券)」(1枚2500円)を発行。妊婦は診察代を補助券などで支払い、病院などは受け取った補助券で市町村に代金を請求する。

  • 血液による出生前診断(2012年12月19日 朝刊)

    妊婦の血液中から胎児のDNAを調べ、ダウン症か否かをみる。精度は99%という。従来の出生前診断は超音波画像のほか、妊婦の血液のたんぱく質濃度を調べる母体血清マーカーや、おなかに針を刺して羊水を調べる羊水検査を実施。血清マーカーは検査の精度が低く、羊水検査は流産の可能性が0・1〜0・3%あるとされる。

  • 福島県の子どもの甲状腺検査(2015年11月19日 朝刊)

    福島県が2011年10月から取り組む。対象は原発事故当時におおむね18歳以下の県民約37万人。昨春からの2巡目では事故後に生まれた乳幼児も加え約38万人となった。超音波でのどに結節(しこり)や嚢胞(のうほう=体液の入った袋状のもの)がないか調べ、一定の大きさ以上が見つかれば精密検査に進む。今年6月末までに138人が「がんまたはがんの疑い」と診断され、手術を受けた105人中、104人ががんと確定した。県は長期にわたって検査を続ける計画。しかし、受診率は1巡目の82%と比べ、2巡目の昨年度実施分は69%に下がった。事故で県民が全国に避難していることなどが背景にある。

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