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01月22日朝日新聞デジタル朝刊記事一覧へ(朝5時更新)

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GDP

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  • 国内総生産(GDP(2015年01月13日 朝刊)

    一定期間に国内でモノやサービスがどれだけつくられ、どれだけもうけたかを示しており、いわば日本経済の規模を表す。日本は年間500兆円前後あり、米国、中国に続いて世界で3番目の規模がある。個人消費が約6割を占めるほか、企業が工場などをつくる設備投資、政府などによる公共投資、海外への輸出などで構成される。物価変動の影響をのぞく「実質」と、物価の影響も含めた「名目」がある。

  • 中国の国内総生産(GDP(2013年01月19日 朝刊)

    18日発表された2012年の伸び率は7.8%で、アジア金融危機の影響を受けた1999年(7.6%)以来、13年ぶりに8%を下回った。「バブル退治」の金融引き締めと長引く欧州債務(借金)危機で内外の需要が減ったことが響いた。中国政府は景気を下支えするため、11年末から金融緩和に転じ、12年夏からは公共事業も増やした。この結果、四半期ベースでは12年10〜12月期の伸び率が7.9%と、前の四半期(7〜9月期)の7.4%を上回り、約2年ぶりに反転した。

  • 12年7〜9月期のGDP(2012年11月13日 朝刊)

    国の経済の大きさを示す実質GDPは、前の4〜6月期に比べ0.9%減った。年率では3.5%減だった(物価変動と季節要因は除く)。日本の製造業は国内で製品をつくり、海外で売る「輸出」で稼いできたが、7〜9月期は中国を中心に売り先の海外の景気が悪く、輸出は大幅に悪化した。さらに、環境にやさしい自動車をお得に買えるエコカー補助金の終了などで、GDPの6割を占める「個人消費」もマイナス幅が前期から拡大。この二つの要素がマイナス成長の主因となった。

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  • トランプ政権1年の米国経済
  • Makiko Eda, the new head of the World Economic Forum's Japan office (Provided by the World Economic Forum)
  • 中国の実質経済成長率の推移
  • 王立病院で朝食として前の晩に焼いたパンをふるまい、同僚と談笑するオールセン香苗さん(右手前から2人目)=コペンハーゲン、下司佳代子撮影
  • 2030年までにAI活用で伸びる国内総生産(GDP)
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