ネクストリボン がんとの共生社会を目指して

2019年2月4日 開催

シンポジウム 「がんとの共生社会を目指して
~企業の対策最前線とこれからの働き方~

闘病、多様性の一つとして

高橋 都 氏(国立研究開発法人 国立がん研究センターがん対策情報センター がんサバイバーシップ支援部長)

がん患者の就労に関する実態調査では、診断時に働いていた人の3分の1から4分の1が離職している。やめる時期で多いのが診断直後から治療が始まるまで。「びっくり離職」とも言われ約4割を占める。もう一つは復職した後。頑張って復職したが、様々なハードルがあり、続かなかったという場合だ。

働く場面では、多くのプレーヤーが本人や家族をとりまいている。会社では経営者、人事労務、職場の上司や同僚。一定規模の会社であれば、産業医や看護職もいる。医療機関にも主治医、看護師、相談支援スタッフもいる。地域資源や行政も重要だ。治療と仕事の両立支援を考えるときには、こうした人たちが連携する必要がある。

乗り越えるべき壁は三つ。「気づく」「取り組む」「続ける」だと思う。まず、がんと診断されても働けるという気づき。本人と職場のコミュニケーションのためには、普段からの信頼関係が何より重要であるという気づき。さらに、働きやすい職場づくりは社員の士気や会社の評判にもつながるという気づきだ。

「取り組む」には、経営トップから支援への明確なメッセージがあると効果的だ。人事労務や職場の関係者はがんと診断された本人の心情に寄り添いつつ、「慌てず、決めつけず、本人の意向をしっかり聞く」ことが大切。支援制度や環境づくりはそこからだと思う。

「続ける」は、他社が持つノウハウを情報交換したり、経験値を蓄積したりすること。がん体験を持つ社員の声を仕組みづくりに生かす会社も多い。

病気はダイバーシティー(多様性)の一つ。命を直視する体験は人間に変化をもたらす。がん体験が社会人としての強みになることもある。多様な社員がいる会社は強いはずだ。