経験者の声、イメージ変えた

シンポジウムの終わりには、高橋都・国立がん研究センターがんサバイバーシップ支援部長と、コーディネーターを担った竹下隆一郎編集長、上野創ディレクターの3人が、誰もが共に働ける社会について議論し、まとめた。

竹下編集長は「消費者・社員のニーズや生き方が多様になる中、企業はクリエーティブなやり方で対応している。それがビジネスの強みにつながっている」と指摘した。

「この10年、世の中は本当に変わってきている」と高橋さんは振り返った。がん経験者の意見が、企業の就業規則の変更に生かされたり、社内で体験者のコミュニティーを作って発信したりすることが増えたという。こうした活動が「がん」への社会のイメージを変えるきっかけになっているという。高橋さんは「共生社会とは共に生きること、とあらためて感じている」と語った。

働けなくなったり、一時的に前と同じパフォーマンスが仕事上出せなくなったりすることは誰にでも起こる。がんだけでなく、介護や育児が理由のこともある。上野ディレクターはこう締めくくった。「がんを突破口に、時代やそれぞれの人にあった働き方のできる社会にしていく、議論のきっかけになってほしい」