広告効果分析ツール「XICA magellan」、メディプラスがマーケティング最適化に向け導入

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株式会社サイカ(本社:東京都千代田区、代表取締役CEO:平尾 喜昭、以下「サイカ」)の広告効果分析ツール「XICA magellan(以下 マゼラン)」は、オリジナルブランド化粧品「メディプラス」を提供する株式会社メディプラス(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:恒吉 明美、以下「メディプラス」)に、マーケティング活動の最適化を図るソリューションとして導入されました。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/182213/LL_img_182213_1.png
スキンケアブランド「メディプラス」

■マゼラン導入の背景
これまでメディプラスでは、主に顕在層を対象とするプロモーション活動を展開してきましたが、従来のプロモーション活動の効率と効果に限界を感じたことから、顕在層から潜在層へと対象を広げてゆく必要性に迫られていました。しかし、潜在層にアプローチするためのオフライン施策(*1)等は広告効果の計測が難しく、積極的に投資することが困難な状況でした。
そのような課題に対応するため、以下の理由からマゼランを採用するに至りました。

●マゼランは、オフライン施策を含め、マーケティング施策全体の投資対効果を統合的に分析・可視化することができ、最適な広告予算配分を行える
●さらに、広告のみに限らず、PRや直営店における接客、店舗における販促施策など、あらゆる活動の効果を計測できる

■マゼランの分析で効果が得られた事例
メディプラスでは、オフライン施策の効率が下がり、予算配分の判断に迷ったことがありましたが、マゼランの分析によって間接的な効果も含めたオフライン施策のビジネス貢献が明らかになり、オフライン施策への最適な予算配分を実現することができました。
また、現場において様々な広告施策の効果が可視化されるとともに、経営陣へのレポートにおいても、従来以上に定量的な指標に基づいて報告ができるようになりました。

■株式会社メディプラス マーケティング推進部 部長 北原 利樹 氏、主任 小川 翔子 氏、通販事業部 新規プロモーション部 部長 茶谷 翔平 氏からのコメント

【マゼランを用いた今後の展開】
まずは、様々な施策の投資効果について、数値に基づいた合理的な判断ができるようにしたいです。そのためにも、CPOではなくROIを共通認識とし、強い意志決定のもと、マーケティングを推進できる体制を整えなくてはなりません。ひとつひとつの施策がどうだったかではなく、事業全体の中でどのように採算を取っていくかの視点が大切だと考えています。あらゆるマーケティング施策から逆算し、事業計画も考えつつ、一定期間における検証を行っていきたいですね。
今後も、お客様との接点が多様化するに伴い、通販業界全体として、販売チャネルのマルチ化が求められてくるでしょう。メディプラスでも、マーケティングファネルに則り、各施策の役割を明確にし、オンライン・オフライン問わず、認知から購入までのマーケティング施策の最適化を目指したい。そして、ビジネスKGIを達成したいと考えています。

左から、北原 利樹 氏、小川 翔子 氏、茶谷 翔平 氏
https://www.atpress.ne.jp/releases/182213/img_182213_2.jpg

【参考リンク】
マゼラン導入インタビュー 株式会社メディプラス
https://xica.net/magellan/interview-post/mediplus/

●XICA magellanについて http://xica.net/magellan/
ウェブ広告(リスティング広告、動画広告など)やテレビCM、交通広告など多種多様な広告効果を統合的に分析し、広告予算の最適な配分案を算出することで、企業の全体最適なマーケティング活動を支援するツールです。
2016年9月の提供開始から約1年で、国内の広告宣伝費トップ100企業(*2)の1割の企業で広告分析にマゼランが利用され、高い評価を得ています。

●株式会社サイカについて http://xica.net/
サイカは、“すべてのデータに示唆を届けすべての人に幸福を届ける”というミッションのもと、2012年の創業以来、統計分析システムの企画・開発・提供分野において急成長を続けているITプロダクト開発企業です。創業当時より「分析のプロ」ではなく「現場のプロ」であるビジネスパーソンをユーザー対象としており、その独自戦略のもとに鍛え上げられた、プロダクトの操作性と直観性が高く評価されています。

*1 オフライン施策とは、インターネットを介さない広告のことで、テレビCM、ラジオ、新聞、雑誌、チラシなどが含まれます。
*2 出典:「広告宣伝費」が多いトップ300社ランキング|東洋経済オンライン|2017年09月10日
( http://toyokeizai.net/articles/-/187757 )

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プレスリリース提供元:@Press

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