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 「あなたのパソコンは脅威にさらされています」といった警告表示が画面に突然現れる。クリックするとセキュリティーソフトの販売画面になり、思わず購入してしまった――。全国の消費生活センターにそんな相談が急増している。国民生活センターは「警告は実は単なる広告であることが多い。信頼できるかわからない場合はクリックしないで」と呼びかけている。

 国民生活センターによると、警告はバナー広告として現れるほか、特定のウェブサイトを閲覧したり無料ソフトを導入したりした際にプログラムが埋め込まれて発生することもある。相談事例によると、長崎県の60代男性は「危険」という文字に驚いてクリックした。するとセキュリティーソフトの無料版が男性のパソコン内を調査。「エラーが114個あり、危険な状態」と表示された。男性は不安に思い、年間料金約3千円の有料版を購入してダウンロードしたという。

 警告表示をきっかけにソフトをダウンロードしたという相談は2009年度は全国で32件だったのが、13年度は1505件(3月31日登録分まで)だった。支払額の平均は約6千円。多くの場合、解約を望んでいる。大半は欧米の会社のソフトとみられる。同センターは国内の販売代理店に聞き取りをしたが、誰がどのような経緯で警告表示を出しているかはっきりしなかったという。(小泉浩樹