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 2020年東京五輪・パラリンピックに向けて建て替えられる国立競技場の座席や備品が、全国各地の自治体のスポーツ施設の一部に生まれ変わる。国立競技場を管理運営する日本スポーツ振興センター(JSC)が備品の無償提供先を公募し、10を超える自治体からの申請があった。提供先は28日に発表される。

 提供されるのはスタンドの椅子や、観客を誘導するプラスチック柵、ラウンジの備品など。グラウンドの芝や余った椅子などの有償提供も検討している。1964年東京五輪やサッカー、ラグビーなど数々の名勝負が繰り広げられた場所とあって、JSCの担当者は「国立の歴史を未来に残したい。再利用できるものは、出来るだけ有効活用していきたい」と話す。

 岩手県北上市は6500席の椅子を申請した。16年岩手国体の主会場となる北上総合運動公園北上陸上競技場が老朽化し、座席の取り換えに再利用するためだ。新品をそろえると1億5千万円かかるが6千万円で済むという。

 岩手県内でボランティアを募り…

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