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 STAP細胞論文の問題への対応をめぐり、理化学研究所の全職員を対象とするアンケートが実施され、細胞の存否を調べる検証実験より論文の疑義の調査を優先すべきだとする回答が約4割と最も多数を占めたことが分かった。理研関係者が17日、明らかにした。

 アンケートは理研の研究者らでつくる「研究員会議」が8~14日にウェブ上で実施。966人が回答した。STAP細胞問題をめぐる理研の対応で何を優先すべきか尋ねたところ、「論文の疑義の調査」は41・9%、「検証実験の実施」は12・8%、「疑義の調査と検証実験を同時並行する」は35・4%、「どちらも必要ない」は5・6%だった。

 「疑義の調査」と答えた人は特に研究者に多く、事務系職員(185人)に限ると「疑義の調査と検証実験を同時並行する」と答えた人の方が上回った。

 理研の改革委員会は6月、論文の疑義の徹底調査や小保方晴子ユニットリーダーによる検証実験の実施を理研に提言。理研は7月から小保方氏に検証実験を始めさせたが、論文の疑義の調査はまだ本格化していない。(合田禄)