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 偽ブランド品や海賊版のDVDなど、偽物に関する消費トラブルの相談が2013年度は全国で4360件寄せられ、過去最多だったと国民生活センターが16日発表した。インターネットを介した通信販売の普及に伴い、04年度の4倍近くに急増したという。

 発表によると、消費生活センターなどに寄せられた偽物に関する相談は、04年度は1150件だったのが10年度は1846件、11年度は2446件と、特にこの数年増えている。8割強は通信販売に関する相談だという。

 13年度の事例を商品別にみると、バッグや靴、財布などの被服品類が70%を占め、パソコンソフトやスポーツ用品などの教養娯楽品(19%)が続く。

 「ネット通販でゴルフ用品を注文した。中国から届いたが、保証書がなく、ブランドの文字もにじんでいた」「DVDを買った。正規品と確認したのに、カタカナの『ン』が『ソ』になっていた」といった相談事例があったという。

 食料品・保健衛生品に関する相談もあり、「化粧品で肌がかぶれた」「サプリメントで、湿疹や震えの症状がでた」などと訴える事例もあった。国民生活センターは「ネット通販では、きちんとした事業者かを見極めて購入してほしい」と話している。(高橋健次郎