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 教え子へのわいせつ行為で処分される教員が後を絶たない中、生徒との私的なメールのやりとりを禁止する教育委員会が相次いでいる。47都道府県のうち、15県教委が禁止していることが朝日新聞の調べでわかった。

 調査は2月、教員と生徒間のメールや、「LINE」などのサービスを使った私的なやりとりを禁止しているかを、都道府県教委に尋ねた。3割強の15県教委が、通知などで原則禁止していると回答したほか、20以上の教委で私的なメールをしないよう研修で指導したり、注意を呼びかけたりしていた。

 各教委が私的メールに神経をとがらせるのは、やりとりが続くと、女子生徒に対するわいせつ行為に発展する場合があるからだ。

 神奈川県では、部活動の教え子…

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