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 米国で、コカ・コーラに代表される炭酸飲料の販売量が9年連続で減っている。炭酸飲料に税金をかける「ソーダ税」も広がりをみせる。健康志向の高まりで進む「炭酸飲料離れ」の逆風に、飲料各社は炭酸依存からの脱却をはかる。

 ニューヨークのマリア・ラビノビッチさん(45)の家族は、自宅では果汁のジュースやミネラルウォーターしか飲まない。砂糖のとりすぎは糖尿病につながるとの考えで、13歳と8歳の子どもに「炭酸飲料は絶対に飲ませない」という。

 米国の学校では自動販売機で炭酸飲料を売ることは珍しくないが、これを禁止する動きも出てきた。東部メーン州ポートランドの公立学校では、敷地内での販売を全面的に禁止。教育行政担当のチャンダ・ターナーさんは「生徒の健康管理が大事。肥満につながる環境を改善した」と話す。

 米飲料業界誌によると、2013年の米国での炭酸飲料の販売量は、前年より3%減の89億ケース(1ケース=約5・7リットル)。9年連続のマイナスとなった一方、スポーツ飲料やミネラルウォーターは消費量が大きく伸びている。

 健康に配慮する考えから、自治…

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