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 STAP細胞をめぐる研究不正で、理化学研究所の一連の対応を主導してきた川合真紀理事が朝日新聞のインタビューに応じた。不正の調査を終わらせ、関係者の処分を発表するなど、区切りをつける動きが目立つなか、「初動のところは、今思うと悔しい。(小保方晴子氏の)研究室を封鎖するなど大きなアクションをとれば、社会が受け取るメッセージは違っただろう」などと振り返った。

 理研の対応は批判を浴び続けた。論文に多くの疑義が発覚するなか、昨年3月末、調査委員会は6項目中2項目を小保方氏の不正行為と認定しただけで調査を終了。調査不足を指摘する声に押され、9月には2回目の調査委を立ち上げた。

 「当時は、(実験に使った)マウスの起源ぐらいは分かるだろうが、正体はES細胞ではないかという疑問には答えられないと判断していた。今振り返ると、きちっと調べて1回で答えを出すことはあったかもしれない」

 一方、調査とは別にSTAP細胞の存否を確かめる検証実験を進め、昨年7月からは小保方氏本人も参加させた。「不正な論文を検証させる必要はない」などと異論が相次いだ。

 「彼女はすごく実験がうまい『…

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