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 関西の鉄道各社が、電気料金の値上げに苦しんでいる。大手6社が昨年度に払った電気代は、東日本大震災の影響がない4年前より約4割増える見込み。関西電力が4月に企業向け料金を再値上げし、今年度はさらに膨らみそうだ。各社ともに運賃への転嫁は難しく、省エネに努めても値上げ分を補いきれていない。

 鉄道を動かすのに使う電気代(動力費)について、JR西日本、近畿日本鉄道、阪急電鉄、南海電気鉄道、京阪電気鉄道、阪神電気鉄道の6社分を集計した。2010年度は6社合わせて525億円だったが、14年度は718億円の見通し。原発の停止を受け、関電が13年4月に料金を値上げした影響に加え、原油価格などの値上がり分も上乗せされた結果、計37%増えている。

 人件費など、鉄道事業全体にかかる費用に占める動力費の比率をみると、10年度は5%前後だったが、14年度は2ポイント程度上がった。値上げのない北陸、中国電力の管内を営業エリアに含むJR西は6%弱にとどまるが、全路線が関電管内にある京阪は約8%だった。

 関電の値上げを受け、関西の企…

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