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 市販の風邪薬などでも、最悪の場合は死に至るような重い副作用の危険性が多くの人々に知られていないとして、消費者庁は8日、日本薬剤師会などに対し、消費者に危険性を啓発するよう要請した。

 薬局やインターネットで買える風邪薬など「一般医薬品」による副作用の疑いがあるとして、製造販売業者から厚生労働省側に報告されたのは2013年度までの5年間に1225例。うち死亡が15例あり、後遺症が残ったケースも15例あった。

 消費者庁によると、総合感冒薬(風邪薬)が400例ともっとも多く、解熱鎮痛消炎剤(279例)、漢方製剤(134例)と続く。起こりうる副作用の初期症状は薬により様々で、発熱、目やまぶたの腫れ、息切れ、体のだるさ、などがあるという。

 同庁担当者は「市販の薬でも副作用はゼロではない。普段と少しでも違う症状が出たら医師に相談してほしい」と呼びかけた。(小寺陽一郎)