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 日本産科婦人科学会(日産婦)は20日、妊娠を望んでも2年かなわない状態と定義している不妊症について、「2年」を「1年」に見直す案を発表した。この期間は不妊治療を始める目安で、今後、学会員の意見を聞き、8月に正式に決めるという。

 通常は夫婦が妊娠を望むと、1年で約8割、2年で約9割が妊娠すると言われている。世界保健機関(WHO)が「1年間の不妊期間を持つもの」と定めているほか、欧米の学会も1年としていることなどから、変更することにした。

 学会が今回変更する不妊症の定義案では、「男女が妊娠を希望し1年間、避妊することなく性交を続けているのに妊娠しない場合」と規定。ただ、卵巣や精巣など生殖機能に異常があって医学的な介入が必要な場合は期間を問わないとする。期間はあくまで受診する目安で、診断は医師が行い、自由診療で行われる体外受精などに進む場合がある。

 期間を短縮することについて、…

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