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 建設計画が白紙になった新国立競技場をめぐって、住民や建築家、競技者たちが30日、相次いで2020年東京五輪・パラリンピックの主会場としてのあり方を提言した。街の景観に合ったスタジアム、五輪後を念頭に置いた簡素な競技場、誰もが足を運びやすい場――。さまざまな意見が出た。

 建設計画の見直しを2年前から訴えてきた市民団体「神宮外苑と国立競技場を未来へ手わたす会」は東京都内で集会を開いた。約200人が参加し、建設費を1千億円以下にすることや神宮外苑の景観を考えて競技場の高さを抑えることなどを求めた。

 集会では、専門家も意見した。環境計画・政策が専門の千葉商科大の原科幸彦教授は「公開の会議で計画を作るべきだ」と提言。建築家の中村勉さんは「計画の選考では専門家の参画が欠かせない」と訴えた。以前の計画に対しては9万人以上の反対署名が集まったという。

 以前の計画に反対していた建築家、槇文彦さんらのグループは都内で記者会見した。8万人収容の観客席のうち、2万~3万人分は仮設として、五輪・パラリンピック後に縮小すべきだとの提言を発表した。

 槇さんは神宮外苑の景観維持や…

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