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 広島、長崎へ原爆が投下されてから6日、9日で70年になる。朝日新聞は約2万2千人の被爆者を対象にアンケートの冊子を送り、5762人から有効回答を得た。3193人(55・4%)が「健康状態が悪くなると放射線の影響だと不安になる」と回答。70年が経とうとする今も被害者を苦しませる「核兵器の非人道性」が浮き彫りになった。

 冊子は日本原水爆被害者団体協議会(日本被団協)の協力を得て、傘下団体を通じて発送。広島1542人▽東京1244人▽神奈川550人▽福岡427人▽長崎243人▽山口200人▽熊本182人▽愛知164人――など46都道府県で暮らす被爆者から回答が届いた。平均年齢は81・1歳で、被爆60年の調査から8・7歳上がった。

 放射線の被害をめぐっては2801人(48・6%)が「被爆の影響で子や孫の健康に不安を感じる」と回答。放射線の遺伝的影響は確認されていないが、世代をまたぐ被害を気にしながら歳月を重ねてきた実態が改めて分かった。

 冷え込む米ロ関係やクリミア半島危機に絡むプーチン大統領の「核使用準備発言」といった国際情勢を受け、核兵器廃絶に悲観的な見方も。3656人(63・5%)が「この10年で核兵器が使われる危険性が増した」と答えた。米国の「核の傘」に入る日本の安全保障政策については、1474人(25・6%)が「おかしい」とした一方、2519人(43・7%)が「やむを得ない」と回答した。

 被爆60年の調査対象は4万人…

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