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 東京五輪・パラリンピック開催時に、車いすを使う人が空港や競技会場を行き来するのに最適なルートはどれか。そんな情報をスマートフォンなどで検索できるシステムを目指した実験を国土交通省などが始める。車いすごと乗り込めるリフト付きバスの普及なども進め、障害者や高齢者も会場で楽しめる大会を目指す。

 2006年施行のバリアフリー法にもとづき、エレベーターなどの設置は進んでいるものの、店舗の入り口や、地下でつながるビルとビルとの間にある微妙な段差をすべてなくすのは難しい。こうした段差で、車いす利用者が自由に動きにくくなっている。

 こうした細かな段差情報も含めた電子情報を集めるのが、今回の取り組みの狙いだ。まずは今年度中にJR東京駅周辺で詳細な電子地図づくりを始める。実験には、JR東日本や東京メトロ、三菱地所、NTTなどが参加。GPS(全地球測位システム)や公衆無線LANなどで、利用者の位置情報を細かく把握する技術も試す。

 これらのデータは将来、地図情…

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