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 21日のニューヨーク株式市場は、中国経済の先行きへの懸念から、大企業で構成するダウ工業株平均が2日連続で急落した。終値は前日より530・94ドル(3・12%)安い1万6459・75ドルで、約10カ月ぶりの安値となった。下げ幅は2011年8月以来約4年ぶりの大きさで、1週間の下げ幅は1千ドルを超えた。

 東京市場で日経平均が2万円を割った流れを受け、英国、フランス、ドイツなど欧州の主要株価指数が軒並み下落した。米国市場では、朝方から売りが先行。中国の製造業の指標が大幅に悪化したことで世界経済への懸念が強まり、中国を成長市場とするアップルなどの主要株を含め、全面安となった。原油価格の下落が加速したことも警戒感を強め、ダウは終盤にかけて下げ幅を拡大した。

 資産運用会社ウェルズ・ファーゴ・アセット・マネジメントのゲリー・シュロスバーグ氏は「米国の早期利上げの観測が弱まり、それが世界経済への懸念を強めている」と話した。為替市場では、ドルを売って比較的安全とされる円を買う動きが進み、円相場は一時約1カ月ぶりとなる1ドル=121円台後半に上昇した。

 ハイテク株が中心のナスダック市場の総合指数は、前日より171・45ポイント(3・52%)低い4706・04で取引を終えた。(ワシントン=五十嵐大介

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