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 2020年東京五輪・パラリンピックのエンブレムが白紙撤回されたことについて、ほかの五輪開催都市のメディアは、東京大会の準備の混乱を「新たな恥ずべき事態に苦しんでいる」「卓越した計画性と注意深さで知られる国が、多くの見直しに追われている」などと報じている。

 来年五輪を開くブラジル・リオデジャネイロが拠点のテレビ局グロボは、エンブレムの使用中止を電子版で速報した。

 これまで新国立競技場の白紙撤回や競技会場の変更について、高い関心を持ってリポートしてきた。7月24日のエンブレム発表時にも、新国立競技場問題と重ねて「五輪開催に対する疑念を、エンブレムの発表でそらしたいと期待している」などと伝えた。

 12年大会を開いたロンドンの日刊紙ガーディアン(電子版)はエンブレムの使用中止について、「抗議をはねつけた数日後に決定が下された」と報じた。

 デザイナー佐野研二郎氏をめぐって、飲料の景品でスタッフが第三者のデザインを使っていたとされる問題や、エンブレムの原案がドイツのタイポグラファー、ヤン・チヒョルト氏の展覧会のポスターと似ていたことなど、問題を詳報した。

 また「日本の国際イベントの準備を傷つける議論は、エンブレムと競技場だけではない」とも伝えた。例として、主要国首脳会議が来年開かれる三重県志摩市公認の海女の萌(も)えキャラクターが「女性蔑視」と批判されたり、ラグビーW杯に向けた日本テレビのルール解説の動画に、肌の露出の多い女性が登場したことが問題視されたりしたことなどを挙げた。(柴田真宏、ロンドン=河野正樹