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 9日の東京株式市場は、世界経済の先行き不透明感がいったん和らいで全面高となった。日経平均株価の終値は、前日より1343円43銭(7・71%)高い1万8770円51銭。1994年1月31日以来、約21年7カ月ぶりの上げ幅で、過去6番目の大きさだった。

 東京市場は取引開始直後から買い注文が先行した。中国当局が景気てこ入れに動くとの期待感などから、前日の欧米市場が軒並み値上がりした流れを引き継いだ。この日の上海市場も値上がりしたことで安心感が広がり、日経平均は上げ幅を広げた。

 8月下旬の「世界同時株安」で強まった投資家の警戒感がひとまず後退し、リスクをとる姿勢に転じたことで、9日の東京外国為替市場では、比較的安全な資産とされる円を売る動きが出た。1ドル=120円台前半を中心に推移し、株式市場では、自動車などの輸出関連銘柄の業績改善につながるとの見方から、買い注文が一段と膨らんだ。他のアジア市場も全面高で、香港の主要株価指数は約4%高、韓国は約3%高だった。欧州市場も値上がりして取引が始まった。

 ただ、株価の先行きについて専門家の間では慎重な見方も根強い。みずほ証券の三浦豊氏は「米国の利上げなどを巡って不透明感があり、一本調子で上昇するとは考えにくい」と話す。(神山純一)

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