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 今年のノーベル平和賞が9日にノルウェーの首都オスロで発表される。第2次世界大戦の終結と原爆投下から70年の節目となる今年は、日本の平和運動も受賞が有力視されている。日本からの受賞となれば、非核三原則を唱えた故佐藤栄作元首相の1974年以来、41年ぶりとなる。

 今年の平和賞は、世界中から推薦された205人、68団体の計273候補の中から選ばれる。

 受賞予測を毎年発表している民間研究機関「オスロ国際平和研究所」(PRIO)のハープウィケン所長(53)は今年、憲法9条の改正に反対する日本の「九条の会」を五つの有力候補の4番目に挙げた。同氏は昨年のマララ・ユスフザイさん(18)の受賞を的中させた実績がある。朝日新聞の取材に対し、安倍政権の憲法解釈の変更や安保関連法制定を念頭に、「国家間の緊張が高まり困難が増す東アジアで、9条の不侵略や平和主義の理念が再認識されるべきだ」と述べた。

 今年はまた、広島・長崎の被爆者でつくる「日本原水爆被害者団体協議会」(日本被団協)の受賞の可能性にも注目が集まる。原爆投下30年の75年から05年まで過去4回、10年ごとの「5」がつく年は核軍縮・廃絶に取り組む人物や団体が受賞してきたからだ。

 ノーベル委員会には48年、長年授与が叫ばれた「インド独立の父」ガンジーが暗殺されたために「該当者なし」となった苦い経験がある。九条の会と日本被団協の推薦者の一人、英ブラッドフォード大学のピーター・バンデンダンゲン博士(67)は「被爆者は平均年齢が80歳を超えている。50年代から活発な平和運動を続けてきた被爆1世が存命のうちに授与しなければ、委員会は後悔するだろう」と話した。

 このほか核兵器廃絶国際キャンペーン(ICAN)や、日本被団協代表委員の谷口稜曄(すみてる)さん(86)とカナダ在住のサーロー節子さん(83)の被爆者2人も推薦されている。

 核関連以外で受賞が有力視され…

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