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 世界でもトップレベルのものづくり企業が集まる東海地方の企業で、育児に積極的な男性「イクメン」を育てる取り組みがじわりと広がっている。定時退社や育児休業の推進から料理教室に至るまで。男性の所得が高く、性別分業意識も高いせいか、この地域は実はイクメン後進組。汚名返上をめざし、知恵を絞る。

 本日は「育児の日」です――。トヨタ自動車の生産や販売のシステム開発を手掛けるトヨタコミュニケーションシステム(TCS、名古屋市)では、語呂合わせで決まった毎月19日、全社員に定時退社を求めるメールが送られる。

 2010年から始めたイクメンを育てる取り組みのひとつ。「ノー残業デー」をもうける会社は多いが、TCSは1週間前から周知を始め、やむを得ず残業した場合は後日「ノー残業」で帰すよう上司に促す徹底ぶり。残業する社員の姿は徐々に減ってきた。

 IT業界の大きな課題が、優秀な社員をいかにつなぎとめるか。離職率が2桁とも言われる業界でTCSはわずか2・5%(14年度)。秘密の一つが子育てがしやすい職場だという。01年には、子が急に病気になった際に年12日まで有給で休める看護休暇を導入。過去5年で男性社員の2割にあたる200人強が利用している。

 法律相談会社の日本法規情報が昨年、全国の男女1370人に、男性の育児休業の取得が進まない理由を尋ねたところ、「仕事を代わってくれる同僚がいない」が最多の25%だった。TCSは、複数人で仕事にあたるようにして気軽に休める環境を作った。「業務を仲間に引き継ぐことで頭の整理ができ、効率化にもつながっている」と人事部担当者は話す。

 他社も工夫している。

 NTTドコモ東海支社(名古屋市)では昨年、子育て世代の男性社員が無料で料理を学ぶ「男の料理教室」を開いた。家事への関心を促し、育児の悩みを語り合う場にしてもらうねらいだ。ソフトウェア開発のアドバンスソフト(同)は3年前から子どもが生まれた年と翌年に、育児参加のために有給休暇を5日増やし、男性社員は全員取得しているという。ブラザー工業(同)も、社内サイトに育児休業を取得した男性社員の経験談を載せるなどの工夫をしている。

■育休取得率、低…

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