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 日本の六つの銀行グループが2009~14年の間に、石炭採掘や石油元売りなど化石燃料関連企業に投融資した額が1246億ドル(約15兆円)に上るとする報告書を、国際NGO「フェア・ファイナンス・ガイド・インターナショナル(FFGI)」が5日発表した。同じ期間に太陽光や風力など再生エネルギー関連企業に投融資した額(168億ドル)の約7・4倍にあたる。

 FFGIは、世界の75銀行の投融資情報を米通信社ブルームバーグのデータベースなどから集めた。そのうち、規模の大きい上位25行は、化石燃料に9310億ドル(約111兆7200億円)を投融資した。一方、再エネへの投融資額はその約10分の1の980億ドルにとどまった。

 日本で対象になったのは、三菱UFJフィナンシャル・グループ(FG)、みずほFG、三井住友FG、三井住友トラストホールディングス(HD)、農林中央金庫、りそなHDの6グループ。

 世界では、温暖化への影響が大…

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