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 11月13日に起きたフランス・パリの同時多発テロでは、発生直後からソーシャルメディアが大きな役割を果たした。ネット上で広がった善意は、大量殺戮(さつりく)の現場となったパリの町に一筋の光を差し込んだ。同時に、「Je Suis Paris(私はパリ)」の合言葉とフランス国旗に染まるソーシャルメディアに、一抹の違和感を感じたのも確かだ。

 ツイッター上では、発生直後から「Porte Ouverte(開かれたドア)」という合言葉でツイートが拡散した。現場近くやパリ市内に住む住民らが、襲撃を受けたレストランや劇場から逃げてくる人たちや、地下鉄などが止まって家に帰れず路頭に迷う人たちに、自分の家のドアを開け、逃げ込んだり宿泊したりする場所を提供した。こうした人たちがいる場所を地図にまとめて再びツイッターで流した人もいた。パリだけでなく、中にはサンフランシスコで「パリに帰れないフランス人は連絡ください」とつぶやいた人もいる。

 まだ容疑者が逃走中とも言われていた中で、誰にでも避難場所を提供するというのは、容易にできることではない。米メディアによると、テロが起きた現場近くに住むあるジャーナリストがとっさの機転で呼びかけたものらしいが、ツイッターでは、こうした、市民の勇気ある善意が急速に広がった。

 グーグルは「グーグルハングアウト」という通話機能を一時的に無料で提供すると発表。フランスへの通話は無料になった。検索画面の下には追悼を表す黒いリボンをあしらわれた。

 多く使われたのが、フェイスブックだ。テロの発生直後から、パリ周辺にいる自分の「友達」が無事かを確認する「災害時情報センター」を開設。位置情報からパリ周辺にいる友達を確認し、無事であることを知っている場合には、他の人にそれを報告することもできるようにした。

 この機能は、東日本大震災で多くの人がフェイスブックを通じて安否確認をしたことから、フェイスブックが昨年から導入したサービスで、これまでは自然災害時にしか使われたことがなかった。

 私もこのサービスによって、パリに住んだり、滞在していた10人あまりの友人の無事を確認したり、言葉を交わすことができた。以前だったら何日かかってもおかしくなかったことだ。

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