拡大する写真・図版 産婦人科医の退職で昨夏から1人態勢になった種子島産婦人科医院。医院側は「一日も早く2人態勢に戻したい」=鹿児島県西之表市、神元敦司撮影

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 離島やへき地で働く医師を育て、医師不足の解消を目指す試みが始まっている。都会から離れても知識や技量を高める機会を確保し、安定した収入を約束。赴任期間も区切る。福岡の救急医が豪州の仕組みを参考に研修プログラムをつくり、4月に1期生の6人が離島へ赴任する。

 離島やへき地には一般的に、大学の医局や特定病院が若手を中心に「派遣」しているが、敬遠されがち。幅広い知識や経験が必要なうえ、交代が少ないので研修参加が制限されやすいことなどが背景にある。ただ、条件が整えば赴任をいとわない医師もいる。

 新たなプログラムを作ったのは齋藤学医師(42)。順天堂大を卒業後、救急医や総合診療医として鹿児島県の徳之島などで働いた経験がある。3年前に合同会社「ゲネプロ」を福岡県宗像市で設立。離島やへき地でも各科で診察できる医師が多い豪州の教育プログラムなどを参考にした。

 参加医師は1年間、ゲネプロと契約を結んだ離島やへき地の総合病院など「研修病院」で働き、原則的に産科や救急科、内科、外科などを経験。インターネット電話を使って豪州の医師に診療指導も受けられる。

 「研修病院」は医師に給与を支給し、教育プログラムを提供するゲネプロにも医師の年収の2~3割を払う。派遣医師はゲネプロが面談を重ねて決めるので、病院は時間と労力をかけずに医師を確保できる。医師にとっては、期限付きで離島・へき地医療を経験でき、そこで自己研鑽(けんさん)できる。

 齋藤さんは「日本では離島やへき地に飛び込みたいと思う医師の道しるべがなく、このままでは、なり手が少なくなる」と話す。

 4月に赴任する1期生は29歳…

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