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 昨年4月の熊本地震で、家屋の下敷きになった人が救出後に発症して死亡する危険がある「クラッシュ症候群」を防ぐために、医師と連絡がとれない状況で救急隊が輸液を実施した例があることが分かった。救急救命士法は通信が途絶える大災害を想定しておらず、現場からは対策を求める声が出ている。

 クラッシュ症候群は、手や足の筋肉が強く圧迫されて壊れ、そこから出る毒素が救出後に全身に回って起きる。1995年の阪神大震災では372人発症して50人が死亡し、注目された。救出前から体液などを補う輸液が効果的で、2014年から、講習などを受けた救急救命士が、医師の指示の下で実施できるようになった。

 総務省消防庁が熊本地震の救助活動を調べたところ、クラッシュ症候群が疑われた被災者への輸液は3件あり、うち2件は携帯電話がつながらず医師の指示が受けられなかった。いずれも4月16日の本震直後で、電話回線が混み合い不通だった可能性がある。処置に問題はなく、被災者は救助されたという。

 厚生労働省は本震の2日後、医…

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