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 ナイジェリアの特に北部の農家が、収穫量を増やすためにトラクターを使うことは難しかった。価格が高いため手が届かず、トラクターの台数も限られているからだ。

 2014年半ば、「ハロー・トラクター・プロジェクト」が始まった。国際金融コンサルタントとして中小企業や農業を担当していた米国人のジェヒール・オリバーさんが考案したものだ。

 オリバーさんはナイジェリアに移り住み、食料増産や農家の収入の向上を目指す社会的企業を立ち上げた。いつでも農家が使える「スマート・トラクター」のネットワークを広めた。

 「小さな農家は、携帯電話のショートメッセージで予約し、電子マネーをあらかじめ支払うことで、近くのトラクターの所有者からサービスを提供してもらえる。仕事が終われば、トラクターの所有者に自動的に報酬が届く仕組み」と説明する。トラクターの所有者になりたい人向けの低利融資も始めた。

 試行期間だけで、この仕組みに参加した農家の収穫は倍に増え、手作業よりも40倍速くなったという。

 世界有数の人口増加が進むナイジェリアでは、雇用創出が大きな問題だ。農業の活性化は次世代の失業対策のカギを握る。同様の事業は今年、ケニアでも始まった。オリバーさんはナイジェリアのような成功を収めると確信している。(ネーション〈ナイジェリア〉)

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