[PR]

 災害後に増加するエコノミークラス症候群(肺塞栓(そくせん)症など)を防ごうと、熊本地震の被災者の画像を国立循環器病研究センター(国循、大阪府吹田市)に電送して、遠隔診断できるか実証する実験が24日、実施された。研究グループは来年度中にも災害時に活用できる仕組み作りを進めるという。

 この病気は、足を動かしづらい車中泊時などに静脈にできた血の固まり(血栓)が流れて肺の血管につまって起こる。昨年4月の熊本地震後1カ月で51人が重症化し1人が死亡した。

 二次的な被害を防ぐため、掃本(ほきもと)誠治・九州看護福祉大教授らのグループは、血栓ができやすいふくらはぎの検査画像を、専門医が24時間常駐する国循に送り、早期診断や予防に生かせるか検討。熊本県益城町のテクノ仮設団地に避難している5人の協力を得て、実際に確かめた。

 臨床検査技師が足に器材を押し…

この記事は有料会員記事有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。

この記事は有料会員記事有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。

この記事は有料会員記事有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。

この記事は有料会員記事有料会員記事です。

2種類有料会員記事会員記事の会員記事が月300本まで読めるお得なシンプルコースはこちら

関連ニュース