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 神奈川県座間市のアパートで9人の切断された遺体が見つかった事件で、被害者の多くは自殺願望がある若い女性で、SNSなどを通じて白石隆浩容疑者(27)=死体遺棄容疑で逮捕=とつながったとされる。2人は女子高校生で、15歳もいたとみられる。どうすれば、「死にたい」という若者のネット上の発信を受け止め、対応できるのか。

 「若者のネット上の訴えの受け皿が不足している。今回の事件は、その状況を逆手に取ったのかもしれない」。自殺を防ぐ無料相談をネット上で行うNPO法人OVA(オーヴァ)(東京都)の代表理事で、精神保健福祉士の伊藤次郎さん(32)はこう話す。

 4年前、検索サイト・グーグルで「死にたい」という言葉が検索された回数を調べたところ、月十数万回だった。類似の言葉が検索されると表示される広告を活用し、東京都や埼玉県などの若者を対象に約600人の相談を受けた。約3割が思いとどまったり、行政の相談窓口に行ったり前向きな変化を見せたという。ただ、検索件数からするとほんの一部だ。

 自治体は自殺防止の窓口で相談に応じているが、電話が主流で、メールやSNSを活用している例は少ない。伊藤さんは「若者のコミュニケーションツールはネットが主流で、電話相談はハードルが高い。ネットの方がより、若者の声を受け止めることが出来る」と必要性を訴える。

 実際、長野県教育委員会が9月…

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