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 総額9兆円の巨大プロジェクト・リニア中央新幹線の工事で不正受注があったとして、東京地検特捜部がスーパーゼネコン大林組(本社・東京)の本格捜査に乗り出した。民間企業発注の工事で不正があった場合に適用される偽計業務妨害容疑での捜索。大林組による競合他社への受注工作や、JR東海(本社・名古屋)の担当者が価格を漏らした可能性も浮上した。捜査の焦点は。

 関係者によると、工事に関する非公表情報が漏れていた疑いがもたれているのは、2016年4月に大林組中心の共同事業体(JV)が受注した名古屋市のリニア工事用「名城非常口新設工事」(事業費約90億円)。大林組は当時、この工事の獲得に意欲を見せ、入手した情報をもとに受注した可能性がある。

 ただ、大手ゼネコン関係者によると、リニア関連で非常口新設工事は、駅新設やトンネル開設などに比べ、事業費も少なくうまみが少ないという。この関係者は「なぜ大林組が受注にこだわったのかが不思議だ」と語る。

 特捜部は8日に大林組を家宅捜…

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