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 都は18日、2016年度の花粉症実態調査の結果をまとめ、都民のスギ花粉症患者の割合が48・8%に上るという推定結果を公表した。調査方法は違うが、前回の06年度から約20ポイント増えており、都は若年層の患者の増加などを要因とみている。

 調査は16年11~12月、大田区とあきる野、調布の両市でアンケートを実施。回答を得た2116人から410人を抽出し、血液検査や問診で症状の有無を判定した結果から、スギ花粉を原因とした花粉症患者の都全体の割合を推定した。

 1983年度から約10年おきに実施し、前回まで「自覚症状なし」との回答者を詳しい調査対象から外してきた違いはあるが、患者の割合は、83~87年度が10・0%、96年度が19・4%、06年度が28・2%で、回を追って増えてきた。

 今回の調査結果によると年代別の患者の割合は、0~14歳40・3%(前回26・3%)▽15~29歳61・6%(同37・1%)▽30~44歳57・0%(同32・2%)▽45~59歳47・9%(同33・5%)▽60歳以上37・4%(同14・2%)。

 若年層の割合の高さについて、報告書は「乳幼児における食物アレルギーが増えており、花粉症の若年発症を加速させている可能性がある」と指摘した。

 都は花粉症予防に向け、飛散状況を知らせるメール配信や花粉の少ない森づくりなどを進めている。(野村周平