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 欧米で、認知症の高齢者の割合が減少しているという報告が相次いでいる。その一方で日本での割合は増加を続けている。この現象をどのようにみたらいいのか。桜美林大の鈴木隆雄・老年学総合研究所長に聞いた。

――認知症の「減少」というのはどういうことですか。

 欧米のいくつかの国で、65歳以上に占める認知症患者の割合(有病率)や、一定期間内に認知症を発症する割合(罹患率(りかんりつ))が減った、あるいは少なくとも増えてはいないという報告が出ています。海外でも人口の高齢化に伴って患者の数自体は増えているので、その要素は統計学的に調整されています。

 認知症を起こす原因はまだわかっていない部分も多いですが、最近の専門家の報告によれば、原因の35%は防ぐことが可能だとされ、そのうち約8%を占めるのが教育だといわれています。米国では、教育歴が16年以上の人の認知症発症リスクは12年未満の人に比べて約4分の1だという報告があり、これとは別に「高校卒業以上の教育歴のある人でのみ、認知症罹患率の減少がみられた」とする調査結果も報告されています。

――教育がなぜ、認知症の減少につながるのでしょうか。

 一つは教育を通して、どんな生活習慣が健康によいのかを知る機会が増え、健康的な行動につながりやすいという点です。糖尿病や高血圧、肥満、喫煙といった生活習慣病は、認知症のリスクも高めることがわかっています。教育を通して健康意識も高まり、それが認知症の抑制につながっているというわけです。

 もう一つは、高齢になっても脳の機能を保てるような「認知予備能」(cognitive reserve)が、教育によって高まるという考えです。若いころからずっと知的な活動を続けて100歳ほどまで認知機能を保って亡くなった方の脳を解剖すると、脳の組織そのものはアルツハイマー病患者と同じような変化を起こしていたという報告があります。教育によって、脳組織の変化を補えるほどに認知機能を保てる可能性が指摘されているのです。

――日本の状況はどうなっていますか。

 日本では残念ながら、認知症の…

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