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 リニア中央新幹線の建設工事を巡るゼネコン大手4社の談合事件で、中心的な役割を果たしたとされる大成建設元常務が、JR東海のリニア担当元幹部(故人)から設計や価格などの工事情報を得て、他の3社の幹部に伝えていたことが関係者の話でわかった。東京地検特捜部などは元常務がJR東海とのパイプ役だったとみており、大成建設、大林組が主導した疑いがある4社談合の解明を目指している。

 関係者によると、大林組、大成建設、鹿島、清水建設の大手4社は、2011年にリニアの正式ルートが発表される前から、工事を巡る受注分担の協議を開始。JR東海の具体的な発注案が固まった時期とみられる14年ごろ、受注調整の内容に合意した。遅くともこの時点では大成建設元常務と大林組副社長が中心的な役割だったとみられる。

 大成建設元常務は、1990年代からリニア計画担当を務めていたJR東海幹部(当時)と親密な関係を築き、この幹部から設計や価格などに関する工事情報を得ていたという。

 大成建設元常務はこれらの情報を他の3社幹部に伝えていたが、情報を豊富に得ていた立場を生かし、受注調整を自社に有利に進めようとしたとみられる。JR東海幹部はその後病気で亡くなった。

 ただ、大成建設が希望したのに…

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