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 スマートフォンに押されて落ち込みを続けたデジタルカメラの販売に、復調の兆しが出てきた。カメラ映像機器工業会が1日に発表した国内メーカーの2017年の出荷台数は、前年比3.3%増の約2498万台で、7年ぶりに増加に転じた。追い風になったのは、流行語にもなった「インスタ映え」だ。

 富士フイルムホールディングス(HD)が1月31日に発表した17年4~12月期決算では、カメラ事業の売上高が前年同期比で40.3%増。17年に「X―E3」など4機種を発売し、いずれも売れ行きが順調という。

 共通しているのは「スマホで撮れない写真の表現を志して買い求める需要」(同工業会)だ。インスタグラムなどのSNSに写真を投稿する文化が世界中で広まり、写真のできばえにこだわる人たちが増え、「スマホからカメラにステップアップする層が出てきた」(富士フイルムHD広報)という。

 前年に熊本地震で部品工場が被災した影響の反動もあるが、メーカー各社はデジカメの販売に、「回復している」(キヤノンの田中稔三副社長)と手応えを感じている。

 それを裏付けるのがヒット商品の存在だ。

 カシオ計算機が昨年3月に出した「EX―FR100L」は、肌がきれいに撮影できる「美肌機能」付き。広角レンズで「景色も入れて全身を『自撮り』できる」(広報)とうたう。360度撮影できるリコーの「THETA(シータ)」シリーズも人気だ。

 オリンパスが16年12月に発売したミラーレス一眼の上位機種「OM―D E―M1 MarkⅡ」は、連写性能などを大幅に高めたのが支持され、「想定を大幅に上回る注文で、一時は品薄になった」(広報)という。(川田俊男)