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 関西経済界が、スポーツを通じた地域振興に力を入れる。2019年のラグビーワールドカップを皮切りに、20年の東京五輪・パラリンピック、21年の生涯スポーツの祭典「関西ワールドマスターズゲームズ」と日本で国際大会が続くためだ。関西経済連合会は今月まとめた中期計画にトップアスリート育成や大会誘致を盛り込んだ。関経連の松本正義会長(73)=住友電気工業会長=に思いを聞いた。

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 昨年5月に会長に就いたときに、関経連内にスポーツ振興委員会を設けた。スポーツ振興のためには、トップアスリートの育成、生涯スポーツの振興、スポーツ産業の振興、世界的な大会の誘致。この四つの柱を考えている。

 トップアスリートの育成は簡単ではない。6月ごろには、どの競技に力を入れて、どんな設備をつくっていくのか、幅広い関係者で共有できるように何らかの方向性、ビジョンを示したい。必要ならばスポーツ庁長官とも話したい。予算をつけてもらえるようなアイテムができればいい。

 スポーツは、健康産業の観点か…

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