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 週明け5日の米ニューヨーク株式市場では、米金利上昇とインフレへの警戒感が強まったことなどから、大企業でつくるダウ工業株平均が大幅に続落し、前週末比1175・21ドル(4・60%)安い2万4345・75ドルで終えた。下げ幅は過去最大。取引時間中には下落幅が1500ドルを超す場面もあった。

 市場の予測を超えて良好だった1月の米雇用統計を受け、米利上げが加速するとの観測から、ダウ平均は前週末の2日に665ドル急落していた。週が明けて株安は世界に連鎖。米市場でも市場の不安はさらに強まり、売りが売りを呼ぶ展開となった。

 ハイテク株の多いナスダック市場の総合指数も急落し、同273・42ポイント(3・78%)低い6967・53で取引を終えた。(ニューヨーク=江渕崇)