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シェアハウスの闇(下)

 「通帳には3千万円の残高がありますよ。あなたが出したんでしょ。ウチには委任状もある。これで稟議(りんぎ)を通したんですから」。今年初め、地方銀行スルガ銀行(静岡県沼津市)の都内の支店。借金返済が厳しくなった30代の男性会社員が返済猶予を求めると、男性行員からそう問い詰められたという。

 男性はスルガ銀からの全額融資で1億数千万円のシェアハウスを買った。融資資料は不動産仲介業者に渡し、手続きを任せた。行員とは融資契約の日に初めて会ったが、その場で通帳の中身は確認していない。

 「委任状は書いたかもしれないが、預金残高は数十万円しかなかった」。男性がそう伝えると、行員は態度を変えて「すっかりだまされた。私たちも被害者だ」と語ったという。

 男性には心当たりがあった。融資前、仲介業者から「預金を多くしたいのでネット銀で口座をつくって」と頼まれた。「不正はダメだ」と断り、大手銀の通帳を預けたが、その写しが改ざんされていた。

 シェアハウス投資で多くを融資したスルガ銀の支店には、賃料不払いに遭ったオーナーが返済猶予を求めて押しかけている。似たようなやりとりが複数の支店で繰り返され、不正も次々に発覚している――。

 同行は1895年設立。全国1…

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