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 医療情報提供会社のIQVIAは1日、国内での医療用医薬品(処方薬)の売上金額が昨年、10兆5149億円(薬価ベース)だったと発表した。3年連続で10兆円を超えたが、前年比1%減で、2010年以降初めて前年を下回った。高額で話題になったがん治療薬のオプジーボは昨年2月から薬価が半額に下げられたが、売上金額の減少はわずか6・9%で前年同様1千億円を超えた。

 製品別では、がん治療用抗体医薬のアバスチンが1142億円で首位。オプジーボは患者1人あたり年約3500万円の価格が問題になり緊急値下げされたが、使用量が急激に増え、1003億円で前年に続き3位を守った。

 種類別では、抗がん剤が1兆301億円(前年比7・5%増)でもっとも多い。オプジーボと同じ作用があるキイトルーダなどが売り上げを伸ばしたことが1兆円超えにつながった。糖尿病薬が5505億円(同5・2%増)で続く。

 その一方、製品別で前年に首位だったC型肝炎治療薬のハーボニーが2960億円から8割減。抗ウイルス薬全体でも前年の6081億円から3391億円と大幅に下がった。

 販売会社別では武田薬品工業が7075億円(同3・6%増)で首位だった。

 IQVIAは米国に本社がある国際的な医療情報提供会社で、医薬品の卸販売会社から得たデータを元に市場統計をつくっている。(鍛治信太郎)