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 スマートフォンやタブレットを使ってがん患者に痛みや治療による副作用を報告してもらい、患者の生活の質(QOL)や治療の効果を高めようとする取り組みを慶応義塾大など7病院が始める。米国では、症状を同様に報告したがん患者の生存期間が2割近く延びたという研究があり、効果が注目されている。

 昭和大や虎の門、国立がん研究センター東、帝京大、東京医科大、聖路加国際病院が臨床研究として始める。対象は乳がん手術を受けた千人の患者。患者はIT機器の専用アプリを使い、痛みの有無や程度、日常生活への影響を定期的に報告する。痛みがあるとQOLが下がり、急に強くなる場合は骨転移が起きている可能性がある。

 コンソーシアム代表の林田哲・慶応大病院ブレストセンター長は「通常の診療では痛みについて詳しく話す時間のないことが多い。自己報告を活用し、よりきめ細かに対処できるようにしたい」と言う。

 第2段階では、抗がん剤治療を…

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