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 堅調な世界経済に加え、資源価格の上昇で、大手商社が好調だ。2018年3月期には、ほとんどが過去最高の純利益を見込んでいる。4月に住友商事の社長に就いた兵頭誠之氏(58)に、新体制のビジョンや総合商社の未来像について聞いた。

 ――18年3月期は過去最高の3千億円の純利益を見込んでいますね。

 「この3年間、会社が取り組む最優先課題は、経営改革と成長戦略の推進だった。各部門が長期的な目線を持ちながら取り組んだ結果、社内のコミュニケーションが活発になり、若い社員の発想から新たなビジネスが生まれた。組織が活性化した効果が、数字として表れている」

 ――石炭や海外発電に加え、メディア事業も強みですね。

 「(出資比率50%のケーブルテレビ最大手)ジュピターテレコム(JCOM)の事業が特徴的だ。加入世帯は500万以上。顧客の家庭に直接うかがえる販売員が2600人いる。代金の決済システムなどのインフラも整っており、JCOMのお客様に対し、我々が展開する国内の新電力を契約してもらうなど、シナジー効果が生まれている。まさに総合商社が総合力を発揮している例だ」

 ――とはいえ、IT業界はベンチャーを中心にビジネス展開が早い。住友商事のような大企業は対応しづらいのでは。

 「若い経営者のもと少数精鋭で…

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