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 高級エレキギターで知られる米楽器大手ギブソン・ブランズ(本社・テネシー州ナッシュビル)は1日、米連邦破産法11条(日本の民事再生法に相当)の適用を米裁判所に申し立てた。事実上の経営破綻(はたん)で、負債は最大5億ドル(約550億円)。これを機にオーディオ機器などの不採算事業から撤退し、ギターを含めた楽器ビジネスに専念するとしている。

 米国の音楽市場では、ギターをあまり使わない「ヒップホップ」が人気を集める一方、ロック音楽が低迷し、エレキギター市場も縮小傾向が続いていた。ギブソンは「ギブソン・ギター」から社名を変えてビジネスを多角化。オランダ・フィリップスのオーディオ事業や、日本の音響機器会社ティアックなどの買収を重ねたが、負債が膨らんで経営を圧迫していた。

 今後は、債権者に株式の持ち分を渡すなどして債務を整理する。近く支払期限が来る主要債権者の69%が再建案に同意しているという。ヘンリー・ジャスキビッツ最高経営責任者(CEO)は「中核ビジネスの楽器に再び集中すると決めたことで、経営は長期的に安定すると信じる」とコメントした。

 ギブソンは1894年創業の老舗で、エレキギターでは米フェンダーと並ぶ有名ブランド。エリック・クラプトンやジョン・レノン、「レッド・ツェッペリン」のジミー・ペイジら、世界の著名ミュージシャンがギブソン製ギターを愛用し、日本にもファンが多い。

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 ギブソン傘下のティアック(本社・東京都)は「詳細を把握しておらず、当社株の持ち分比率が維持されるのかも不明だが、想定される当社への影響はわずかだ」とするコメントを出した。通常通りの営業を続けるとしている。(ニューヨーク=江渕崇)