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 サッカー日本代表のハリルホジッチ前監督(65)が、日本サッカー協会を名誉毀損(きそん)で提訴する方針が、11日に明らかになった。

 ハリル氏側が民事訴訟へ踏み切ったのは、「コミュニケーション不足」「信頼関係が失われた」と協会が説明した理由に納得していないためだ。代理人の金塚彩乃弁護士によると、ハリル氏が来日していた4月20日に協会の代理人弁護士と会談。しかし協会側は「解任に問題はない」とし、他の理由の説明もなく、歩み寄れなかったという。

 ハリル氏側は名誉回復を求めるとともに、解任の手続きが適正だったかも疑問視している。日本協会の田嶋幸三会長が「解任は会長の専権事項」としたことへ、金塚弁護士は「解任は理事会に諮るべき問題ではないか。公益財団法人としてずさんな決定の可能性がある」。解任直後の4月12日の理事会資料では、解任は決議事項でなく報告事項とされていた。こうした点について、5月10日付で協会代理人へ1週間を期限に質問状を送り、経緯をただしている。

 今後の協会の対応次第では、ハリル氏側は国際サッカー連盟(FIFA)の仲裁機関への訴えも検討している。ハリル氏のもう一人の代理人であるリヨネル・ヴァンサン弁護士はこう話す。「プロの代表監督解任いう重大な決定に対し、コミュニケーション不足との理由は釣り合わない」「田嶋会長は問題があると指摘もしなかった。ハリルホジッチ前監督に一方的に責任があったかのような説明は受け入れられない」

 日本協会の田嶋会長は「もうチームは前に進んでいます。前監督のそういうことに対しても、我々は誠意を持って向き合っていきたいと思っています」と話した。(藤木健