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 2018年1~3月期の国内総生産(GDP)の1次速報が、9四半期(2年3カ月)ぶりのマイナス成長になった。冬場の寒波で個人消費が鈍るなど、季節要因が大きく、エコノミストの多くは「落ち込みは一時的」との見方を示している。

 GDPの半分以上を占める個人消費はマイナス0・0%とわずかに減速した。寒波などの影響で野菜価格が高騰するなどした結果、消費者心理が冷え込んだためだ。ガソリン価格なども上昇し、消費者の節約志向が高まったという。

 住宅投資も3四半期連続でマイナスになった。これまで牽引(けんいん)役だったアパートローンに対し、金融機関の融資態度が抑制的になったことから、貸家の着工が減少。分譲住宅も伸び悩んでいる。

 ただ、民間シンクタンクなどの多くは「直近の経済統計は回復してきており、1~3月期のマイナスは一時的な調整」と見て、4~6月期にはプラス成長に戻ると予測している。(森田岳穂)

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