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 朝日新聞が実施した主要100社景気アンケートからは、学生優位の「売り手市場」の中、求める人材を採用するために試行錯誤している企業の姿が浮かび上がった。

 現在就職活動が進んでいる2019年春入社の学生の採用計画を、前年の計画と比べて増やしたかどうか聞いたところ、増やしたのは37社で、前年並みが48社、減らしたのは12社だった。人気の高い大企業の間でも、人材の奪い合いが激しくなっている構図だ。

 こうした状況を受け、採用方法などを変更する企業が相次いでいる。「インターンシップの導入・拡充」が最多で64社に上った。

 経団連がこれまで「5日間以上」と定めてきたインターンシップ(就業体験)について、19年春入社の学生の就職活動から1日だけの開催でも認めるよう、指針を変更した影響も大きいようだ。東洋紡の大槻弘志執行役員は「営業など現場の業務を体験できるような本格的なものを実施している」と話す。

 次に多かったのが「会社説明会…

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