拡大する写真・図版 記者会見で、涙を流しながら記者の質問に答える関東学生アメフト連盟の柿沢優二理事長。左は森本啓司専務理事=2018年7月31日午後、東京都港区、長島一浩撮影

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 日大アメリカンフットボール部の悪質タックル問題が起きた5月の定期戦から約3カ月、日大アメフト部の公式戦復帰を認めないことを決めた関東学生連盟の記者会見には、10台超のテレビカメラが並び、約100人の報道陣が集まった。柿沢優二理事長は目を真っ赤にして「日大がシーズンを迎えられないことは重たい事実だと思う。日大はこの判断を重く受け止めて、早急に再建策を実行して頂きたい」と語った。

 会見には日大のチーム改革状況を調べ、「十分な改善がなされたとは認められない」とした検証委の委員2人も出席。寺田昌弘弁護士は「(再発防止策の実効性には)日大アメフト部のみならず、大学本部などが問題点を共有することが不可欠であるが、それが十分にできていない。内田氏や一部の大学関係者の影響力が完全に排除されたかは、現時点では不明と言わざるを得ない」などと、部と大学本部の取り組みへの疑問点を次々と挙げた。川原貴委員長は「大学が改善策の実行を担保しなかったことが大きい」とした。

 また、いまだに公の場で発言していない日大の田中英寿理事長について、関東学連の森本啓司専務理事は「今後の(再建の)重要なキーになる方であることは間違いない。今回の処分を受けて、その動きを注視したい」と指摘した。

 決定を受け、日大アメフト部は「連盟からのご指摘を真摯(しんし)に受け止め、今後とも弊部の改革に尽力をして参りたいと存じます」とコメントを出した。

 また、同部OB会の一人は「正直、両方あると思っていたので驚いていません。現役はがっかりしていると思います。特に3、4年生の気持ちを早いうちに聞いて、OB会として何かできることがあれば努めていきたい」と語った。今後については、「新監督を支えていくことが役目になる」という。外部有識者7人で構成された監督・コーチ選考委員と面談した際には「常勝チームという考えは捨てて下さい」と言われたという。このOBは「個人的な意見だけど、新しい日大を作るチャンスをもらったと思えばいい。OB会の活動は永久に続くので」と前を向いた。(野村周平)